24時間遠隔監視

どんな現場向けか

夜間や休日に人がいない工場、冷凍・冷蔵倉庫、受変電設備、ポンプ場など、異常に気づくのが遅れると損害が大きい設備が対象です。契約設備は1,420台（2026年9月時点）で、食品、物流、化学、医薬品の現場が中心を占めます。設備を作ったメーカーが違っても、信号さえ取れれば同じ画面に並べて表示できます。冷凍倉庫では温度と扉の開閉、プレス機では振動と電流、受変電設備では温度と負荷電流。設備ごとに、見る項目を決めます。

監視の中身

川崎・本社3階の HISEN-OPS では、温度、電流、振動、稼働状態を24時間365日見ています。異常を示す値が出たら、注意、警告、緊急の3段階に分けて通知。一次対応は電話で手順を伝え、現場への出動が要るときは最寄りの拠点から向かいます。通信が途切れた場合に備えて、回線は二重化しました。夜間の当番は、監視担当と出動担当が別々です。警報の判断基準は、設備ごとに契約時に決めます。基準は運用開始後も見直せるので、出し過ぎや見逃しがあれば調整が可能です。

よくある課題

• 異常に気づけるのは、夜間の巡回のときだけ
• 警報が鳴っても、誰が何をするかが決まっていない
• 設備メーカーごとに画面が違い、まとめて見られない
• 警報が多すぎて、本当に危ない通知が埋もれる

この4つのうち1つでも当てはまるなら、監視の置き換え先として候補になります。

契約と保守

契約は設備1台から結べます。台数は、あとから増減が可能です。センサーの保守と交換も契約に含まれます。毎月、警報の件数と対応にかかった時間をレポートにまとめて報告。試験運用の1か月は、警報の出し過ぎを一緒に調整するための期間です。月額は設備1台あたり4万円〜が目安（サンプルの数字・2026年10月時点）。監視項目の数と通信方式で変わるため、見積もりで確定します。予知保全と組み合わせれば、警告が出た時点で部品の手配まで進み、停止する前に直す流れが作れます。